Toyo Medical College
救急救命士に将来性はある？需要の変化について解説
救急救命士は、医療分野の専門職として知られ、主に消防署に所属しながら緊急事態における医療支援を担当しています。
今回はこの救急救命士に注目し、その将来性と、需要・仕事内容の変化について解説していきます。
救急救命士の現状
救急救命士は、救急現場で人の命を救うために器具による気道確保や薬剤の投与など高度な医療処置を行うことができる資格です。主な活躍の場は救急車内のため、救急救命士の多くは消防署に所属しています。
救急救命士制度が成立してから現在において、救急車の出動件数が660万5166件と2倍近くになっています。
今後さらに高齢化が進む日本において、救急車の出動件数は増えることが予想されるため、そこに搭乗して人を助ける役目にある救急救命士のニーズも衰えることはないでしょう。
さらに、医師不足や医療現場からの声を受けて、令和3年に救急救命士ができる業務内容を拡大する法律が定められました。
この法律により、救急救命士が実施できる医療行為が拡大され、また、今までは救急救命現場および救急車の中だけに限られていた救急救命士の業務が、病院内での勤務も行えるようになりました。救急救命士ができること、救急救命士が活躍できる場は、医療技術の進歩に伴いどんどん拡大されているといえるでしょう。
出典：
厚生労働省（救急救命士が医療機関で業務する必要性と課題解決のための提言）「救急救命士が医療機関で業務する必要性と課題解決のための提言」p9-p10
現在救急救命士にできること
救急救命士は、救急の現場または救急車の中で、救急救命処置を行うことができます。
救急救命士は「医師」ではありません。そのため、できる医療行為は医師に比べて限定的です。しかし医師からの指示を受けることで、特定範囲の医療行為を行うことができます。
たとえば、
1.気道の確保
2.特定の状態にある人に、輸液（水分や栄養を、血管などに入れること）をする行為
3.特定の状態にある人に、薬を投与すること
などが、救急救命士ができる特定行為の例です。
救急救命士の需要は高まり続ける
救急救命士の資格は非常に重要度の高いものです。
しかし厚生労働省の発表したデータでは、「消防機関に務めていない救急救命士や、定年退職や結婚・出産・育児や途中退職によって、その資格を有効活用できていない人が16パーセントもいる」としています。
さらに、全国救急救命士養成施設協議会のデータによれば、「救急救命士の資格を持つ人のうち、消防機関や病院に勤めている人の割合は66パーセント程度であり、それ以外の人は救急救命士の資格を活用しにくいと考えられる職場（警備会社など）に勤めているということです。
このように、救急救命士の資格をもっていても、それを十分に使っていない人は多く見られます。もちろんライフスタイルによって離職をするのはその人自身の選択によるものですし、就職先はその人自身が自由に選ぶべきものであり、そこに良い・悪いは決してありません。
ただ、救急車の出動件数が増え続けていることや、救急救命士の業務内容の拡大が勧められていることから、救急救命士として働く人のニーズは高いといえるでしょう。
救急救命の現場では、文字通り、1分1秒の差が生死を分けます。自分の手を「人の命を救える手」にすることができる救急救命士の仕事は、非常にやりがいのある仕事であり、また今後はより多くの場所で求められ続ける仕事でもあります。
救急救命士という仕事は、明るい将来性とやりがいに満ち溢れた仕事だといえるでしょう。
出典：
厚生労働省（救急救命士が医療機関で業務する必要性と課題解決のための提言）「救急救命士が医療機関で業務する必要性と課題解決のための提言」p6
まとめ
救急救命の現場にいち早く駆けつけ、命の危険のある人を助ける「救急救命士」は、やりがいのある仕事のうちのひとつです。そしてこれは、AIなどがどれほど発達したとしても、必ず人の手が必要になる仕事だといえます。
救急車の出動件数が増え、医師の激務改善に注目が集まるようになった今、救急救命士のニーズと可能対応業務は拡大し続けていっています。今後もそのニーズは衰えることはありません。
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